別荘の維持費はいくら?年間コストの目安と費用を抑えるポイント

2025.03.18民泊運営・清掃

別荘の維持費

多くの別荘は山間部や海沿いといった、自然に囲まれた場所にあることから、都会の喧騒から離れてゆっくりと過ごすことができます。

休日は静かに過ごしたい、自然のなかでリフレッシュしたいという人のなかには、購入を検討している人もいることでしょう。

しかし、別荘は一般的な住宅と同様にさまざまな費用が必要となるため、維持費の負担が大きくなり、家計に影響を及ぼす可能性があります。

本記事では、別荘の維持費はいくらくらいなのかについて、年間コストの目安と費用を抑えるためのポイントとあわせて解説します。

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別荘の維持費は年間いくらかかる?

別荘の年間維持費は場所や施設の規模により変動しますが、一般的に60万円から100万円程度かかるといわれています。

維持費のなかには固定資産税や火災保険料、光熱費、メンテナンス費用といった、さまざまな種類の費用が含まれます。

1ヶ月あたり5万円から10万円程度の維持費が必要となり、少なからず生活費に影響をおよぼしてしまいます。

光熱費などについては利用期間に依存しますが、ほとんどの場合一般家庭よりも少ない傾向にあります。

そのため、別荘を購入する際は必ず収入と支出のバランスを確認してからにしましょう。

 

別荘の維持費にはどのようなものがある?

別荘の維持費にはどのようなもの

こちらでは、別荘の維持費に含まれる費用について解説します。

 

管理費

別荘地の管理費とは、共用部分の維持や土地・設備の管理に必要な費用になります。

また、道路の維持、緑地の管理、監視カメラの設置、防犯設備の管理などもこちらの管理費に含まれます。

自分の別荘および近隣住民の安全性を確保することのほか、物件の資産価値低下を防ぐことが目的となります。

一般的に別荘の管理は管理会社に依頼するオーナーが多いため、これらの管理費が発生するのです。

 

借地料

別荘における借地料とは、土地を所有せずに使用する際に発生する費用で、いわゆる賃料になります。

土地の所有者に対して支払う費用であることから、土地ごと購入している場合は費用が発生しません。

費用相場は立地や借地契約の内容によって変動するため、契約前に必ず確認をしておきましょう。

なお、土地によっては個人が所有していたり、国が所有していたりするため、支払先が異なります。

 

火災保険料

火災保険は建物自体に対する保険で、災害や火災に備えるために加入を推奨しています。

法律上義務付けられているわけではないため加入しなくても良いですが、災害が発生した際に莫大な損失が発生します。

火災保険のなかには火災だけではなく、水災や風災、ひょう災といったさまざまな災害に対応しているプランがあります。

これらはオプションで設定できるため、立地やよく起きる災害にあわせて最適な保険に加入しておきましょう。

 

水道・光熱費

別荘における水道・光熱費も一般的な住宅と同様であり、使用量に応じて毎月の費用が変動します。

使用していない月でも基本料金がかかるほか、水道代は自治体が管理しているため地域ごとの価格差が大きい特徴があります。

電気代やガス代についてはそれぞれの会社やプランによって異なるため、複数社を比較して検討しましょう。

光熱費はガスの元栓を閉めたりブレーカーを落としたりすることで、使わないときの出費を抑えられます。

 

通信費

別荘を利用しているときでも、パソコンやスマートフォンで動画などを視聴したいという人もいらっしゃることでしょう。

その場合は通信会社との契約が必要ですが、別荘地では十分な通信環境が整っていないことがあります。

せっかく契約したのになかなかWi-Fiにつながらないなど、契約後に通信環境の不備が判明し、困るケースも少なくありません。

使っていない期間の通信量が気になる人は、屋外でも使えるポケットWi-Fiなどの使用をおすすめします。

 

修繕費

別荘地の修繕費は、土地や建物設備の老朽・故障が発生した際に業者へ支払う費用になります。

多くの別荘が修繕を依頼する項目として、屋根や外壁、給排水設備などが挙げられます。

ある程度故障が予測できる部分もありますが、なかには突発的な修理が必要となることもあります。

そのため、事前にある程度の修繕費に関する予算を積んでおくと良いでしょう。

 

各種税金

別荘を所有すると、一般的な家屋と同様に固定資産税と都市計画税が発生します。

固定資産税は土地や建物の評価額によって決定し、毎年支払う必要があります。

都市計画税については区域内の土地に課せられる税金であり、こちらも地域や物件の評価によって価格が決定します。

そのため、条件が類似するような別荘については各種税金が同額に近くなることも珍しくはありません。

 

別荘の維持費を抑えるためのポイント

別荘の維持費を抑える

別荘地の管理費を抑えるためには、下記が重要になります。

  • 別荘購入前に維持費を把握しておく
  • セカンドハウス認定を受ける
  • 貸別荘として貸し出す

 

貸別荘の経営を成功させるためのポイントについては、下記のコラムにて記載しております。

参考ページ:当社コラムページ「貸別荘経営の始め方|開業までの流れや手続きのポイントなどを全解説」

 

おわりに

本記事では、別荘の維持費について解説しました。

別荘の年間維持費は一般的に60万円から100万円程度かかるといわれており、そのなかには管理費や借地料などが含まれます。

費用を抑えるために購入前に発生する費用を把握したり、セカンドハウス認定を受けたりすることが重要です。

また、貸別荘として貸し出すことで、収益を獲得できます。

別荘を購入する前に、必ず収入と支出のバランスを見ておきましょう。

 

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大阪民泊清掃代行編集部

【民泊運営専門家】榊原 啓祐(さかきばら けいすけ)
ハウスクリーニングや壁紙再生事業でフランチャイズ本部事業等を立ち上げ、僅か5年で400店舗以上を出店。民泊事業には2015年8月に参入し、現在では民泊運営と共に、リゾート地での貸別荘もスタート。ハウスクリーニングの経験から、民泊清掃の第一人者でもあり、これからの民泊業界を牽引する若き経営者。

【民泊運営アドバイザー】田尻 夏樹(たじり なつき)
バチェラー3に出演。温泉ソムリエの資格を持ち、観光系インフルエンサーとしての経験から宿泊業、民泊業に参入。 地域の魅力やおすすめスポットを発見し、快適な滞在に関する情報の発信も。